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ぴよ〜…「iDeCo(イデコ)はおトク!」ってよく聞くけど、むずかしそうで手が出せなくて。NISAとどっちを先にやればいいのかも、よく分からないんです…。

その気持ち、すっごく分かる。iDeCoはたしかに節税の力がとても強い、おトクな制度なの。でもね、いちばん大事なことを先に言うね——iDeCoは原則60歳まで引き出せない「老後資金専用」の制度。だから生活防衛資金 → NISA → iDeCoの順番がすごく大事なんだよ。今日は、中学生でも分かる言葉で、メリットも注意点も正直に話すね。
先に結論(3つだけ)
iDeCoは「老後資金専用」のおトクな制度。最大の魅力は掛金が全額「所得控除」になって、毎年の税金が安くなること。
いちばんの注意点は原則60歳まで引き出せないこと。だから生活防衛資金とNISAが先。急にお金が必要な時期の人は、まだ急がなくて大丈夫です。
始めるなら運営管理手数料0円の楽天証券が分かりやすい(SBI証券も有力)。月5,000円からでOK。無理のない金額で、ゆっくり始めれば十分です。
※ 本記事は2026年6月時点の制度情報をもとに、一般的な情報提供を目的に作成しています。特定の商品や投資をすすめるものではありません。iDeCoの運用商品には元本割れの可能性があります。掛金の上限・手数料・税制・2026年12月の制度改正の内容は変わる可能性があるため、最新情報はiDeCo公式サイト(国民年金基金連合会)・厚生労働省・楽天証券などの公式情報で必ずご確認ください。
この記事でわかること
- iDeCoって何?(NISAとの違いをやさしく)
- iDeCoの3つのメリット(節税が強い)
- 正直に話す、iDeCoの注意点(デメリット)
- だから順番が大事:生活防衛資金 → NISA → iDeCo
- いくらから?掛金の決め方と職業別の上限
- 2026年12月の改正でこう変わる予定
- 楽天証券でiDeCoを始める手順(SBIも併記)
- よくある質問
iDeCoって何?NISAとの違いをやさしく

そもそもiDeCoって、何をする制度なんですか?
iDeCo(イデコ)は、ひとことで言うと「自分でつくる、自分専用の年金」です。毎月決まった金額を積み立てて、投資信託や定期預金で運用し、原則60歳以降に受け取ります。国がくれる年金(国民年金・厚生年金)の「上乗せ」をつくるイメージですね。
用語:iDeCo(個人型確定拠出年金)
「自分で掛金を出して(拠出して)、自分で運用し、将来年金として受け取る」しくみのこと。「確定拠出」は“出す金額(掛金)が決まっている”という意味で、受け取る金額は運用しだいで変わります。国が用意した、税金がとてもおトクになる制度です。
同じ「おトクな制度」でも、新NISAとiDeCoは性格がかなりちがいます。いちばん大きな違いは、「いつでも引き出せるか」です。ここを取りちがえると失敗しやすいので、表で整理しますね。
| くらべる点 | 新NISA | iDeCo(イデコ) |
|---|---|---|
| 引き出し | いつでもOK | 原則60歳まで不可 |
| 主な目的 | 自由(教育・住宅・老後など) | 老後資金専用 |
| 節税 | 運用益が非課税 | 運用益が非課税+掛金が全額所得控除(節税が強い) |
| 手数料 | 口座管理料は無料が一般的 | 加入時・毎月の手数料がかかる |
| 向いている人 | まず始める全員(土台) | 生活防衛資金とNISAができた人の“次の一手” |
ざっくり言うと、NISAは「いつでも使える自由なお財布」、iDeCoは「60歳まで開けられない、その代わり節税がすごいお財布」。だから順番としては、まずNISA、その先にiDeCo、と考えると分かりやすいですよ。
👉 そもそも新NISAって何?という方は、まずこちらから:新NISAとは?初心者向けに仕組みをやさしく解説|つみたて・成長投資枠の違いと失敗しない使い方【2026年】
iDeCoの3つのメリット(節税が強い)

「節税が強い」ってよく聞くけど、具体的にどうおトクなんですか?
iDeCoには、大きく3つの税金メリットがあります。とくに1つめの「所得控除」が、NISAにはないiDeCoだけの強みです。
メリット1:掛金が全額「所得控除」になる
これがiDeCo最大の魅力です。1年間に積み立てた掛金の全額が所得から差し引かれ、その分、所得税と住民税が安くなります。
用語:所得控除
税金は「収入のうち、税金の対象になる部分(=所得)」に対してかかります。所得控除とは、その“税金の対象になる部分”を減らしてくれるしくみ。対象が減れば、その分だけ税金も安くなります。iDeCoは掛金の全額が対象になるので、節税効果が大きいんです。
たとえば毎月1万円(年12万円)を積み立てると、その12万円が所得控除の対象になります。実際にいくら税金が安くなるかは収入によって変わりますが、「払った税金が、毎年いくらか戻ってくる(または減る)」のは、続けるうえで大きな後押しになります。
メリット2:運用で増えた分(利益)が非課税
ふつう、投資で出た利益には約20%の税金がかかります。でもiDeCoの中で増えた分には、税金がかかりません。これはNISAと同じメリットですね。長く運用するほど、この差は効いてきます。
メリット3:受け取るときも控除がある
60歳以降に受け取るときも、「退職所得控除」や「公的年金等控除」という別の控除が使えて、税金の負担が軽くなるようになっています。出すときも、増えるときも、受け取るときも優遇——これがiDeCoの強みです。
※ ただし注意点があります。所得控除は「税金を払っている人」ほどおトクになるしくみです。専業主婦(主夫)の方や、収入が少なくてもともと所得税がほとんどかかっていない方は、メリット1(所得控除)の恩恵が小さくなります。この点は、後ほどの「注意点」と「よくある質問」でくわしく説明しますね。
正直に話す、iDeCoの注意点(デメリット)

おトクな話だけだとフェアじゃないから、注意点も正直に話すね。ここを知らずに始めると「こんなはずじゃ…」となりがちなの。
注意1:原則60歳まで引き出せない
これがいちばん大事な注意点です。iDeCoに入れたお金は、原則60歳まで引き出せません。急な出費や、結婚・出産・教育費などでお金が必要になっても、iDeCoのお金は使えないのです。だからこそ、すぐ使うかもしれないお金は、iDeCoに入れてはいけません。
注意2:手数料がかかる
NISAとちがって、iDeCoには手数料がかかります。誰が始めても必ずかかる費用は次のとおりです(金融機関ではなく、公的な機関に支払うものです)。
- 加入時(最初の1回だけ):2,829円
- 掛金を出している間:毎月171円(年間で約2,052円)。内訳は国民年金基金連合会(105円)と、事務をまかせている信託銀行など(66円)に支払う、だれでも共通のコストです。
これに加えて、金融機関ごとに「運営管理手数料」がかかる場合があります。ただし楽天証券・SBI証券などは、この運営管理手数料が0円。ここで会社選びの差が出るので、後ほど説明しますね。
注意3:運用しだいで元本割れもある
iDeCoで投資信託を選んだ場合、値動きによって元本割れ(積み立てた額より減ること)もあります。これはNISAと同じです。不安な方は、iDeCoの中で「定期預金(元本確保型)」を選ぶこともできますが、その場合は増える力は小さくなります。
注意4:人によっては節税メリットが小さい
先ほど触れたとおり、所得控除は「税金を払っている人」ほどおトクです。専業主婦(主夫)の方や、扶養の範囲で働いていて所得税がほとんどかかっていない方は、メリット1の効果が小さくなります。この場合は、無理にiDeCoを急がず、まずはいつでも引き出せるNISAを優先するのがおすすめです。
だから順番が大事:生活防衛資金 → NISA → iDeCo

節税がすごいなら、今すぐiDeCoから始めたほうがいい気がしてきました!

気持ちは分かる!でもストップ。iDeCoは「60歳まで引き出せない」から、いちばん最初に手をつける制度じゃないの。急がなくて大丈夫。順番を守るほうが、ぜったいに失敗しにくいよ。
手取り20万円・貯金がまだ少ない…という方は、次の順番で土台から整えるのがおすすめです。あせらず、できるところからで大丈夫です。
お金を育てる、おすすめの順番
・ステップ1:生活防衛資金(生活費の3〜6か月分の現金)を、まず預金で用意する
・ステップ2:新NISAで、いつでも引き出せる形で少額からコツコツ投資を始める
・ステップ3:iDeCoは、1と2に余裕が出てから。老後資金の“上乗せ”として考える
iDeCoは「60歳まで引き出せない」ぶん、生活がカツカツの状態で始めると、いざという時に困ってしまいます。まずは「減っても困らない土台」をつくることが先。土台ができてから、ゆっくりiDeCoを検討すれば十分間に合います。
👉 まずは「もしもの現金」から:生活防衛資金はいくら必要?貯金ゼロ・手取り20万から始める超初心者の作り方【2026年】
👉 NISAをまだ始めていない方は、こちらが土台になります:新NISA月3万円は続けられる?1年やって分かった失敗3つと挫折しない続け方【楽天VTI】
いくらから?掛金の決め方と職業別の上限

もし始めるとしたら、いくらから積み立てられるんですか?
iDeCoの掛金は月5,000円から始められ、1,000円単位で設定できます。上限は職業によって決まっていて、2026年6月時点ではおおよそ次のとおりです(くわしい区分は勤務先の制度によって変わります)。
※ 下の表は代表的な例を掲載しています。勤務先の企業年金制度によって上限額は異なるため、正確な金額は必ずiDeCo公式サイト(国民年金基金連合会)や勤務先へご確認ください。
| 職業など | 掛金の上限(月額・2026年6月時点) |
|---|---|
| 自営業・フリーランスなど | 68,000円(国民年金基金などと合算) |
| 会社員(企業年金なし) | 23,000円 |
| 会社員(企業型DC・確定給付年金などあり)/公務員 | 20,000円 |
| 専業主婦(主夫)など | 23,000円 |
※ 上限額は勤務先の年金制度によって細かく分かれます。正確な金額は、iDeCo公式サイト(国民年金基金連合会)や勤務先、金融機関でご確認ください。
金額に迷ったときの考え方
・上限はあくまで“上限”。使い切る必要はありません
・60歳まで動かせないお金なので、「これは将来までなくても困らない」と思える金額に
・手取り20万円なら、まずは月5,000〜1万円くらいから始める人が多いです
👉 投資にいくら回すか迷う方は、こちらの考え方も参考にどうぞ:NISA貧乏にならない投資額の決め方|貯金ゼロ・手取り20万でもOK【2026年】
2026年12月の改正でこう変わる予定

2026年12月から、iDeCoがちょっとパワーアップする予定なの。難しく考えなくて大丈夫。「もっとたくさん積み立てられるようになる」とだけ覚えておけばOKだよ。
2026年12月施行予定の制度改正では、掛金上限の引き上げや加入可能年齢の拡大が予定されています。主なポイントは次の2つです。
- 掛金の上限が引き上げ…自営業などは月68,000円→75,000円に。会社員・公務員は、これまでの「iDeCo単体の上限」がなくなり、勤務先の年金制度(企業型DC・確定給付年金など)の掛金と合わせて月62,000円までに拡大します。ただし、企業年金がある方は、その掛金の額に応じてiDeCoに出せる上限が変わります。実際にいくら積み立てられるかは個別に変わるので、勤務先や金融機関でご確認ください(企業年金がない会社員なら、iDeCoだけで月62,000円まで)。
- 加入できる年齢が拡大…これまでの「65歳未満」から「70歳未満」へ。長く働く人が、より長く積み立てられるようになります。
※ なお、専業主婦(主夫)など第3号被保険者の上限(月23,000円)は変わらない予定です。改正内容は今後変更される可能性もあるため、最新情報は厚生労働省・iDeCo公式サイト・各金融機関の案内でご確認ください。
とはいえ、超初心者の方が「上限が増えたから、いきなりたくさん積み立てなきゃ」と考える必要はありません。上限が上がっても、無理のない金額でコツコツ続ける——という考え方は変わらなくて大丈夫です。
楽天証券でiDeCoを始める手順(SBIも併記)

実際に始めるとしたら、どこで、どうやって申し込むんですか?
iDeCoは銀行や証券会社など、いろいろな金融機関で始められます。ただし運営管理手数料が0円かどうかで、長く続けるほど差が出ます。楽天証券とSBI証券はいずれも運営管理手数料が無条件で0円で、初心者に人気の2社です。すでに楽天のサービスを使っている方には画面が分かりやすい楽天証券が、運用商品を幅広く比較したい方には商品ラインナップが豊富なSBI証券が向いています。
| くらべる点 | 楽天証券 | SBI証券 |
|---|---|---|
| 運営管理手数料 | 0円(無条件) | 0円(無条件) |
| 特徴 | 楽天のサービスと画面が同じで分かりやすい。NISAも楽天なら口座をまとめやすい | 運用商品の種類が豊富。じっくり選びたい人向け |
| こんな人に | すでに楽天証券・楽天カードを使っている人 | 商品を幅広く比較して選びたい人 |
※ 加入時2,829円・毎月171円の手数料は、どの金融機関で始めても共通でかかります。運営管理手数料が0円かどうかが、会社による差になります(2026年6月時点)。
申し込みから積み立て開始までは、おおよそ次の流れです。書類のやりとりがあるため、口座開設より少し時間がかかります(1〜2か月ほど)。
ステップ1:金融機関を決めて資料請求・申し込み
楽天証券(またはSBI証券)の公式サイトから、iDeCoの加入申し込みをします。Webで完結できる場合と、書類が郵送される場合があります。
ステップ2:必要書類を準備する
会社員・公務員の方は、勤務先に「事業主の証明書」を書いてもらう必要があります(2026年内に、この証明書が不要になる方向で簡素化が進む予定です)。自営業・専業主婦の方は本人の情報だけで進められます。
ステップ3:掛金と運用商品を決める
毎月の掛金(月5,000円〜)と、何で運用するか(投資信託や定期預金)を選びます。迷ったら、全世界株式や全米株式などの低コストなインデックスファンドが、初心者の長期つみたての定番です。
ステップ4:審査を待って、積み立てスタート
国民年金基金連合会などの審査を経て、口座が開設されます。あとは毎月自動で積み立てが続きます。基本は「ほったらかし」でOKです。
👉 楽天証券の口座をまだ持っていない方は、まず証券口座の作り方から。NISAの始め方ですが、画面の雰囲気はつかめます:楽天証券で新NISAの始め方|知識ゼロの初心者がスマホだけで月3万円から【2026年版】
👉 楽天とSBI、どちらにするか迷う方はこちら:新NISA 証券会社おすすめ5社|初心者はどこがいい?迷ったら楽天かSBIの理由【2026年】
よくある質問
Q1. NISAとiDeCo、どちらを先に始めるべきですか?
多くの初心者の方には、まず新NISAがおすすめです。理由は、NISAはいつでも引き出せるから。iDeCoは原則60歳まで引き出せないので、生活防衛資金とNISAで土台ができてから、老後資金の上乗せとして検討するのが安心です。まずは「もしもの現金」、次にNISA、その先にiDeCo、と覚えておきましょう。
Q2. 月5,000円のiDeCoでも、やる意味はありますか?
あります。掛金が全額所得控除になるので、税金を払っている方なら、少額でも毎年の節税につながります。さらに長期間運用すれば、運用益も非課税です。大切なのは金額の大きさより、無理なく長く続けること。月5,000円から始めて、余裕が出たら増やす——で十分です。
Q3. 専業主婦(主夫)や扶養内パートでも、メリットはありますか?
iDeCo自体は加入できますが、所得税をほとんど払っていない場合、最大の魅力である「所得控除」の効果は小さくなります。この場合は、無理にiDeCoを急がず、まずはいつでも引き出せるNISAを優先するのがおすすめです。働き方が変わって収入が増えたタイミングで、あらためてiDeCoを検討してもよいでしょう。
Q4. 途中で掛金を減らしたり、止めたりできますか?
掛金の金額は、年1回変更できます。また、家計が苦しいときは「掛金の停止(運用指図者になる)」も可能です。ただし停止中も口座管理の手数料が一部かかること、止めている間は所得控除のメリットがなくなることには注意してください。無理のない金額で始めるのが、結局いちばん続けやすいです。
Q5. 60歳になったら、すぐ全額受け取れますか?
受け取りは原則60歳からですが、受け取り開始年齢は加入期間などによって異なります。また、一括で受け取るか、年金のように分割で受け取るかも選べます。くわしい条件は金融機関の案内でご確認ください。
Q6. 楽天証券とSBI証券、結局どちらがいいですか?
どちらも運営管理手数料が0円で、初心者に人気の2社です。すでに楽天のサービスを使っている方は、画面が分かりやすく口座もまとめやすい楽天証券が始めやすいでしょう。運用商品をじっくり幅広く比較したい方はSBI証券も有力です。「絶対の正解」はないので、自分が使いやすいと感じるほうで大丈夫です。
Q7. iDeCoは途中でやめられますか?
積み立てを止めること(掛金の停止)はできます。ただし「やめる=今すぐお金が戻ってくる」ではありません。一度入れたお金は、原則60歳まで引き出せません。掛金を止めた後も、それまで積み立てたお金は運用を続けることになります。だからこそ、最初から無理のない金額で始めるのが安心です。
Q8. iDeCoは元本保証ですか?
選ぶ商品しだいです。定期預金などの「元本確保型」を選べば、基本的に元本割れはありません(その分、増える力は小さくなります)。一方、投資信託を選ぶと、値動きによって元本割れ(積み立てた額より減ること)の可能性があります。自分が「どこまでの値動きなら受け入れられるか」に合わせて選びましょう。
Q9. 転職したらどうなりますか?
転職後もiDeCoは続けられます。ただし、転職先の年金制度(企業型DCの有無など)によって、掛金の上限が変わったり、移換などの手続きが必要になったりする場合があります。転職するときは、金融機関や転職先の担当窓口に確認しておくと安心です。
Q10. iDeCoの掛金は、年末調整で申告するんですか?
会社員・公務員の方は、年末調整で申告できます。秋ごろ(10〜11月)に国民年金基金連合会から届く「小規模企業共済等掛金払込証明書」をもとに、勤務先で配られる「保険料控除申告書」に記入して提出するだけでOKです。自営業・フリーランスの方は、確定申告で申告します。申告を忘れると、せっかくの所得控除(節税)が受けられません。届いた証明書はなくさず、大切に保管しておきましょう。
Q11. 50代から始めても意味はありますか?
意味はあります。50代でも、掛金が所得控除になる節税メリットは受けられます。さらに2026年12月の改正後は、加入できる年齢が「70歳未満」まで広がる予定なので、これまでより長く積み立てられるようになります。ただし、受け取りまでの期間が短くなるぶん、値動きの大きい商品ばかりにせず、無理のない範囲で運用するのが安心です。受け取り開始の年齢は加入期間によって変わるため、始める前に金融機関で確認しておきましょう。
まとめ
iDeCoについて、大事なポイントを最後にまとめます。
1. iDeCoは「老後資金専用」のおトクな制度。掛金が全額所得控除になり、運用益も非課税で、節税の力がとても強い。
2. ただし原則60歳まで引き出せないのが最大の注意点。だから順番は、生活防衛資金 → NISA → iDeCo。あせらず土台から。
3. 始めるなら運営管理手数料0円の楽天証券が分かりやすい(SBI証券も有力)。月5,000円から、無理のない金額でコツコツが正解。
iDeCoは「急いで満額」ではなく、「土台を整えてから、ゆっくり上乗せ」。あなたのペースで、できるところから始めれば十分間に合います。まずは生活防衛資金とNISAから、一歩ずつ進めていきましょうね。

ぷいちょ
お金そだて🌱 運営者
元金融素人。家計の将来不安から新NISAデビューして、楽天VTI月3万円を楽天カード自動買付でコツコツ積立中。「無理せず、コツコツ、私のペースで」をモットーに、初心者目線でわかりやすい言葉で資産形成を発信しています。
※ 本記事は制度情報をもとに執筆していますが、税制・手数料の効果や投資成果を保証するものではありません。


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